電気自動車:電気で動く車が抱える事情

それほど自動車に詳しくない人でも、Hybrid-Vehicle(HEV)やElectirc Vehicle(EV)といった車のことを、聞いたことが一度はあるだろう。世界の自動車メーカーは、これまで主流だった石炭由来の燃料を使って走る自動車から、より環境に優しい電気を使って走るクルマへのシフトに、積極的に取り組んでいる。そこには解決すべきさまざまな課題も存在するが、まずはEVやHEVがどんな形で普及しつつあるのか、ご紹介したいと思う。

●電気を使って動く車にも、いろいろな種類がある。

ひとくちに「電気を使って動く車」といっても、さまざまな種類が存在している。電気モーターで前に進む、という基本システムはどれも共通だが、それを動かすための電気の調達方法や、電気モーターが作動する割合などが異なるのだ。

外部からコンセントで充電してバッテリーに蓄電し、それを電気モーターで動かすのがもっともシンプルなEVだ。Battery EVやPure EVなどと呼ばれることもある。

いわゆるバッテリーそのものは従来の自動車にも搭載されているが、EVの場合はより大容量で出力も大きな二次バッテリーを搭載していることが構造的な特徴だ。

EVが本格的に普及する以前から、電気モーターを使ってガソリンエンジンの効率を高め、消費燃料を減らすとともに地球温暖化の主因と言われる二酸化炭素の排出量を抑制しようとする技術が市販化された。それが、HEVだ。ガソリンエンジンと電気モーター、ふたつの動力源が走る状況によって使い分けられる。

HEVの中にも、EVのように外部からの充電を可能にしたPlug-in HEV(PHEV/PHV)もあるが、こちらはより通常のHEV以上に環境性能と長距離走行性能を重視した仕様と言えるだろう。

さらに水素燃料電池を搭載して、発電しながら電気モーターを駆動するFuel cell Vehicle(FCV)も、EVの仲間のひとつ。究極のエコカーとして注目される技術のひとつだ。

●EVで世界的企業に成長したTeslaの戦略

EVが世界で注目される理由のひとつに、ビジネスとしての可能性がある。従来のエンジンで動く自動車は、燃焼技術ひとつとっても極めて高度な知識と経験が必要で、新規のメーカーが参入するにはハードルが高かった。

だがEVはより構造がシンプルで、電気的なマネジメント技術を持っている企業ならば、比較的容易に自動車作りに挑戦することが可能だ。世界では実際に、さまざまな新規参入メーカーが誕生している。

だがその中でもいち早くEVの将来性に着目し、2004年からこれまでにない独自のEV開発に取り組んできたのが、投資家Elon Reeve Muskが率いる「Tesla Motors」だった。(現在はTesla, Inc.)

まずはスタイリッシュで高性能な2シーターオープンスポーツカーを2008年に市販し、高級セダン、クロスオーバータイプのSUV、比較的手頃な価格のセダンモデルに展開を拡大。そのラインナップは着実に拡大している。

Teslaは、環境に優しいスマートな高級ブランドとしてのイメージも定着し、ハリウッドセレブリティなどにも注目される存在へと急成長を遂げた。それがEVという存在そのもののプライオリティを高める、ひとつのきっかけになったことは間違いない。

●量産されるEVで一歩リードするNISSAN

実はEVそのものの歴史は、自動車が誕生した頃にすでに始まっている。自動車の黎明は蒸気機関が先駆けとなったが、ガソリンを使った現代のエンジンよりも以前に、電気モーターで走るEVは市販化されているのだ。

もっともその後は、オイルショックや二酸化炭素排出といった社会問題、環境問題に対する問題意識の高まりと比例的に、注目されたりされなかったりを繰り返してきた。しかし世界の温暖化問題への対策が待ったなしとなった現代では、各国で強化される一方の排出ガス規制に対応するために、すべての自動車メーカーが電動化を進めざるを得ない状況が確立されつつある。

大量生産される市販車のジャンルでその先鞭をつけたのは、日本の自動車メーカーだった。TOYOTAが開発し1997年に販売し始めたPRIUSは、世界初の量産型Hybrid専用モデルとして大ヒットした。

世界初と言われる量産EVは、それから10年も過ぎてようやく登場した。やはり日本のMitsubishi Motorsによって2009年に市販化されたi-MiEVだが、こちらは日本独自の軽自動車と呼ばれるカテゴリーの車だ。いわゆる世界スタンダードの乗用車としての先駆けと言えるのは、NISSANのLEAFの方だろう。

2010年に一般への販売を開始したLEAFは日本のほか北米、欧州、中国の自動車市場に展開され、2015年末までに世界累計販売台数が20万台に達している。2017年にはすべてを一新したより高性能な第二世代へとフルモデルチェンジ。2018年には世界累計が約30万台に達したことが公式に発表された。

●EVで新しいブランド戦略を展開するドイツメーカー

欧州、とくにドイツの自動車メーカーは一時、日本主導となっていた電動化の流れに冷ややかな目を向けていたようだ。その理由のひとつがEVの走行距離の短さにある。長距離を走る機会が多い欧州では、なかなか受け入れられにくい弱点であることは確かだった。

こと長距離走行に有利、という意味でドイツの自動車メーカーは、燃料代が比較的安く燃費的にもドライバビリティでも優れたディーゼルエンジンの方に注目した。そのネックとなっていた環境性能を高めるための技術開発に、鎬を削った時代もある。

しかし今では、どの自動車メーカーも次世代のモビリティを支えるのが電動化であることに疑問を挟むことはない。それどころか、独自のEV戦略を新しいブランドとして立ち上げ、市場でのプライオリティを高める取り組みが年々加速している。

MERCEDES BENZの「EQ」やBMWの「i」、AUDIの「e-tron」、VOLKSWAGENの「I.D.」など、どのメーカーも取り組みは本気だ。それぞれに電動化の目標値を設定して、その達成に向けた努力を日々続けている。

●国や地域によって普及の仕方はさまざま

世界中で注目されるEVだが、それぞれの国や地域の市場環境や交通事情によって、普及の実態には違いがある。たとえば北米では、Zero Emission Vehicle (ZEV)Programと呼ばれるEV普及のための規制が、本格化している。

カリフォルニア州など、全米で10州がEVの販売割合を高める方策を強化しており、ゼネラルモーターズやフォードなどの北米の自動車メーカーもまた、EVのバリエーション拡大を進めている。もちろんその動きは、海外の自動車メーカーのEV戦略にも大きな影響を及ぼしている。

欧州では前項で紹介したとおりかつては、長距離を走るのはもっぱらディーゼル車を含むエンジン搭載の車たちだった。一方でEVはシティコミューターとして実用的に導入され、パリなどの都市部ではカーシェアとも連動して展開されてきた。実際、エリア別に見れば欧州のEV普及度は世界で2番目という2017年の市場データも公開されている。

しかし2016年前後からは、乗用車としてより優れた性能と長い航続距離を追求したEVの開発へと軸足をシフトしつつあることも事実だ。欧州各国政府はこぞって、現在のエンジンを搭載する車(HEV含む)を販売禁止とする時期を発表している。

その実現可能性については疑問視する声もあるが、既存の自動車メーカーは、喫緊の対応を迫られていることもまた事実なのだ。

●超大国中国の動向が、ますますEVの普及を加速させる

ところで欧州がエリア別のEV普及度が第2位だとすると、第1位はどこなのだろうか。ちなみに国別では、第2位がノルウェーで、それにドイツ、イギリス、フランス、オランダなどの欧州各国が続いている。北米はアメリカ合衆国、カナダがそれに次ぐ。そして日本、韓国という並び方だ。

実はEV普及にもっとも積極的に取り組んでいるのが、中国なのである。EVに限らず自動車販売台数そのものが世界ナンバーワンなのだから、当然ではないか、と思われるかもしれない。しかし中国でEVの一般化が急加速している背景にある問題は、非常に切実だ。

中国政府は、急激なモータリゼーションの拡大にともなって北京や上海などで深刻化している公害問題に、待ったなしの対応を迫られている。都市部の大気汚染は、中国に住む人々の健康を確実に脅かしつつあるのだ。

そのために政府は都市部への車両流入を制限するなど対策を講じてきたが、今もっとも効果的とされるのが、EVの普及拡大だ。実際、中国国内の民族系自動車メーカー各社も、EVの開発・展開拡大を推し進めている。

●締め付ける一方でインセンティブの導入でお得感も

世界的なEV販売台数で見れば、2017年のメーカー別販売台数トップはRenault-Nissan-Mitsubishiだ。だがBYDやBAIC Motor Corporation、Geely Autoといった中国の有力自動車メーカーたちが、僅差でそれに続いている。

中国でEV販売が好調な理由としてはもうひとつ、非常に手厚い政府からの購入補助金制度が挙げられるだろう。金額の違いはあるが、世界中の主要先進国では補助金や税制面での優遇といった、ユーザーの購買意欲をそそる政策が取られている。

急速充電施設の設置数など、EV普及の拡大にはインフラの整備が不可欠だ。しかしたとえば充電器の規格がエリアや国によって異なるといった、解決が必要な課題が山積していることも、また確かなのだ。

※本記事はコロナウイルス感染症拡大より以前に執筆・掲載された記事です。

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